思ったよりも全然大きくて背が高くて良い男で吃驚したわ。
いきなり背が高くなった。脳も細胞も薬ごと体外に排出したなら広げ広がって行った原因の一つだ。世界的な景気拡大が持続している上、物価が安定し金利水準も抑制されていることから国際的に過剰流動性が発生しており需給面で世界全体としての株高を示唆している。そうした潤沢な資金の行き先として我が国の株式市場は魅力的な存在と言える。それは企業収益の拡大基調が維持されているのに加えて企業の再編やＭ＆Ａなどが活発化しており企業価値を向上させる動きが顕著だからである。これらの背景には生き残りや乗っ取り防止などの意識も強く作用していようが、その延長線上には自己株式の取得や配当支払いの増加など株主重視の姿勢が窺え、こうした流れは当面強まる方向にあると思われる。環境問題は地球的課題であり、水資源、大気、廃棄物など問題が年々拡大している。現在、環境問題は政治体制の相違を超え、どの国家も国民にも普遍的課題となっている。環境問題は幅広い外交政策を通じて解決を図っていくことが必要である。環境解決のための核心的な政策の枠組みを構成しているのは世界システムである。世界システムは各国の外交政策の中長期的政策の道筋を形成していく。各国政府はこれまで殆どの経済問題や政治問題は世界システムを構成する市場経済原理と安全保障政策（軍事パワー）を通じて政策的に解決してきた。しかし環境問題はこれまでの政策手段を超える課題であり、多様で中長期な課題であるために解決の入り口が広がり既存の政策の援用では解決が困難な状況にある。複雑で長期的な課題であるゆえに解決の具体的方策に共通の合意、実施決定が先送りされている。端的には京都議定書の実施状況に見られる。それは個別には切迫したリスクであるという認識に届き難い側面があるからである。現在の世界システムの現状認識とその将来変化を政策選択のシナリオの中で描く。日本の環境外交の基本スタンスは変化過程にある世界システムの上に築かれる。今後の日本外交の中で最重要な枠組みは対米外交と対中国外交のデザイン構成である。それは米中両国の政治的経済的変化の過程のなかでダイナミックにバランスをとっていく必要がある。日本は環境問題の視点からダイナミック・バランスをとること、両国の安全保障問題と並ぶ最重要な政策課題の一つとして捉える。本稿では世界システムを以下のように認識している。現在の世界システムはアメリカを中心とする世界全体を基軸としながらも中国の急速な台頭拡大などにより、アメリカ一極構造から多極構造へ向うパワーが急速に作動している状況にある。それと並んで、プーチン政権下のロシアは巨大なエネルギー資源の開発、保有を背景に、旧ソ連とは異なるが多極構造化する世界システムにおいて着実に力と影響力を回復したと言えよう。端的にはロシアの世界第二位の巨大なエネルギー・資源企業・ガスプロムの存在によって示される。このような多極構造への慣性力《モメンタム》はアメリカ以外の新しい経済パワーとして中国に続きインド、ブラジルなどが加わる。その背景には新興核保有国が登場し、新たな核拡散現象が多極構造を促進させている。同時に中国の経済的台頭が著しく、拡大する貧富の格差、資源問題などその抱える国内問題が予測を超えての克服が進展している。戦後、アメリカを基軸として形成されてきた世界システムが新たな多極構造の形成過程に入り、拡散状況が続くだろうという認識（パーセプション）である。東アジアの政治・軍事システムは、北朝鮮の核実験・核保有宣言が引き金となって不安定化が増幅されている。ＥＵなど他地域にかなり長期的に続く可能性がある。中国経済の拡大が世界システム全体に大きな動揺を与えていく。世界市場からの資源エネルギーの調達、経済規模の拡大、人口規模の大きさから、これまでの世界システムを越える中国経済の発展、外交力の拡大がある。アメリカによる内外の経済政治体制の強化？もう一つの極である欧州連合（ＥＵ）と合わせて世界システム安定化を維持？IT化がもう一つの世界システムへの極めて大きなインパクトを与えつつある。世界システムは世界的なIT化の流れによって加速化され分散化されていく。ITの急速な発達が人間の行動原理を変えた。個人の情報収集力、解析力が重要となる。究極的には各個人の情報収集力、判断力、編集力が極めて重要となる。人間の意思決定が無限な拡散と変化の過程にある。IT化は人間社会が主体となって制御可能な領域となり世界システムに対してダイナミックバランスを作動させ安定的に働くことになるものと見ることができる。現在も世界史の局面変化の中で米国は日本など自由諸国群を束ねて米国の時代の歴史の再編過程が進んでいる。そして中国のグローバルな発展により世界のパワーゲームの新たな局面に入りつつある。アメリカは中国の飛躍的な発展を受容しながら新たな世界システムの再編成が進行中である。日本はIT革命による世界ネットワーク化の時代に環境情報のネットワーク化を進める。２０世紀は競争の世紀であり経済発展の究極の原動力は市場原理に基づく国際競争にあった。その結果、果てしない資源多消費社会の拡大、廃棄物処理費用の増大、地球全体の環境負荷の高まりを生んできた。総論としては地球環境問題は重要であるという一般認識の下で、各国の対応の差、また企業戦略の差が新たな競争力の差を生んでいくことになっていくものと見る。二十一世紀に直面する最大の課題は世界各国の膨張する経済活動に対応するエネルギー・天然資源の供給を環境負荷の増大を抑制させながら実現させていくことができるかにある。巨大な人口と独自の中央集権体制を有する中国の過去の歴史過程を遥かに超える勢いでの成長、拡大に対応して、アメリカの経済・政治・軍事パワーの再構築が求められている。二十一世紀を通じて、各国の国力の差、発展の差は限られた資源、エネルギーを有効に活用していくことの差によって反映されていくことになる。環境問題への適応能力は生存能力の差を生む。更に市場原理の下で論じられてきた各国経済、および地域概念、欧州、アジア、米州などの地域概念も大きく変容させていく。今日の地球環境問題は複雑系の科学の中心課題の一つである。その思考の枠組み、パラダイムの軸は共生概念である。共生関係の根底として、自由競争社会と共生社会、互いに利害が対立していても両者共に利益を得る双利共生社会を想定する。具体的な国際共同研究は国際共生協力の重要な一歩となる。アジア地域での環境問題への対応においては自動車を始めとした日本の産業技術の省エネ化、環境技術能力が中心的な役割を果していくことになろう。日本の環境問題は日本の企業の環境対応能力、省資源、省エネルギーを包含する企業力により克服の過程にあり、新たな経営環境条件下でそれを実現しつつある。
