仏陀にとっては、あらゆる衆生こそがその国土、
そこに仏陀は耕し穢土転ぜしめようとする。心が浄らかなるによって土もまた浄し。そこには根底的に空の思想が流れていて空なる故に穢もまた浄に転換しうる。このつくられた世界は無常なるかな。清浄な眼をもつ者となった。執着からの解放、煩悩の流出（有漏）から心が解脱することを得た。広大な仏国土、すべての存在は（心によって）つくられ妄想された性質のものであることを知って正しく完成した無上の悟りに向かって発心した。阿羅漢であり完全な知の持ち主である如来、法は衆生の汚れを欲望の汚れを生まれ死ぬことを離れ自我より個我よりも時間的に前後の極限なく、寂静によって性格づけられ、あらゆる文字も言葉の絶えたもの、あらゆる思考の波と離れ語りえないもの、あらゆるものに遍満し虚空のよう、色彩も共通の性質も形態もあらゆる動きと離れている。表象することも心意とか識知とかを離れ、匹敵し相対する較べるべきもの対応する原因も縁もない。法界の中に集約されるから、あらゆる法は等しく置かれる。それは真如の後に従うもの、絶対に不動で真実の極限にまで到達する。（法は）空性の中に集約され無相をもって露わにされ無願の性質のあるもの、眼や耳や鼻や舌や身体や心の及ぶ範囲を超えている。如来が完全な涅槃に入る。一切衆が完全な涅槃に入る。菩提とはあらゆる相が寂滅したこと、あらゆる分別と動きや思いや心の動揺のすべての囚われと離れ無執着にある。菩提は法界を住処として住し如性に順じて知る。菩提は真実の極限（実際）に住すること、不二、虚空に等しく平等、無為（流れ移ろい行く有為に対し）、処と非処とを離れ無動、本性として清浄であり光り輝くものとして本質的に浄らか、差異や違いも多様性も超越し、あらゆる存在の平等なことを理解する。虚空のような性質、あらゆる場所に偏在する。正しく法を祭る。法（施）の祭りとは、はじめおわりなく衆生を成熟させるもの、菩提の姿をもって優れた大慈が現に成り立つこと、優れた法とみなされ大悲が現に成り立つこと、すべての人の喜びを大悲が成り立つものとして大喜が現に成り立つこと、知恵に属するものとして大捨が現に成り立つ。寂静と調練とによって布施パーラミターが現に成り立ち、破戒の者を成熟させるものとして戒パーラミターが現に成り立ち、諸法の無我であることを見て忍パーラミターが現に成り立ち、悟りに向かう精進パーラミターが現に成り立ち、心身共に離脱することによって禅定パーラミターが現に成り立ち、一切知者（仏陀）の知によって知恵パーラミターが現にパーラミターが成り立っている。法会とは、あらゆる衆生を成熟させるものとして空性が現に学習され、有為を浄化するものとして無相が現に学習され、思い通りに生として無願が現に学習されている。正しい法を保持することにより現に力強い規律が成り立っていること、摂事により現に寿命が全うされ、核心のないところに核心を認めることにより現に身体も生命も財産も獲得され、六種を念じることにより、現に正念が成立しており、喜ばれるべき法により現に素直な意欲ある者となり、正しく努力することにより現に浄らかな生活が展開し、信と喜びとに仕えることにより、現に聖者への奉仕が成立しており、出家することにより現に深い決意が成立し、仏陀の知を得ることにより現に樹下に座禅する者となり、あらゆる人々を煩悩から解脱させる行により、現にヨーガ行の階位が成立している。知恵という資材も成立し、あらゆる煩悩、あらゆる障害、あらゆる邪悪を断つことにより一切の善根という資材も現に成立している。一切知という仏の知を理解し、善により悟りへの適切な手段が現にすべて生起し成立している。真に最上の祭りを行った者、神々によっても世間の人々によっても供養されるべき者となる。
【円・ドル・人民元】外貨で「知」を買う中国  
統制経済では権力が、市場経済ではカネがものを言う。民間から外貨を吸い上げ、国家に集中させる社会主義市場経済の中国は党と政府が一番そのことを知っている。中国が１兆２０００億ドルの外貨準備を使って買い付けるのは米国債やアフリカの油田ばかりではない。米欧の「知的資源」も取り込む。中国はこのほど、米大手企業買収ファンド「ブラックストーン」に３０億ドルの出資を決めた。ブラックストーンのＰ・ピーターソン氏はニューヨーク・ウオール街の重鎮で自動車産業など劣勢に立った米大手企業建て直しの戦略家でもある。クライスラー買収を決めた投資ファンドのサーベラス代表で前米財務長官のＪ・スノー氏とピーターソン氏はコーポレート・ガバナンス（企業統治）推進の総本山「カンファレンス・ボード」の共同議長である。ブラックストーンへの出資は議決権なし、つまり「物言わぬ株主」で４年間は売却しない。中国はピーターソン氏を通じて効率良く、米産業界に「資金面で再生のお手伝いをする」というメッセージを送った。ピーターソン氏にはもう一つの顔がある。ワシントンのシンクタンク、「ピーターソン国際経済研究所（ＩＩＥ）」のオーナー会長である。ＩＩＥは１９８５年９月の「プラザ合意」後、ドル安円高路線を理論面で支えてきた。ことし３月には１ドル＝９０円、２０％以上のドル安が必要とするリポートをまとめた。円を人民元と同時にドルに対して大幅に引き上げる提言で、事実上、人民元と日本円の同時大幅切り上げを求める米議会内の声を後押ししている。米財務省のポールソン長官は「円相場は市場実勢で変動している」として円安を容認する一方で、中国当局が介入により管理している人民元については変動幅の拡大を求めている。円安には歯止めがかからないのと対照的に、人民元は小幅ながらも変動幅を拡大し、小刻みに人民元を切り上げてはいるが、議会は満足しない。中国はワシントンの目を人民元からそらし、「安い円」に向けさせたいところだろう。中国の外貨準備は一日当たり１５億ドル以上の割合で増え続けている。ブラックストーンへの出資額はわずか２日で調達できる。しかも北京の党中央の裁量で思う存分に使えるのだから、機動性に富んでいる。中国はスーダン、ナイジェリアなどアフリカ産油国で投資を増やしているが、欧米はこれらの国々の人権抑圧や武力弾圧を問題視し、中国を牽制（けんせい）している。中国はこれにも動じない。香港科学技術大学のＣ・ホルツ教授は最近、米誌「ファーイースタン・エコノミック・レビュー」で「中国専門家はすべて買収されているか？」という論文を発表し、欧米の中国専門家の多くが「中国共産党の歓心を買おうと努めている」と暴露した。中国専門家は党の協力が得られないと情報が入らないという弱みに加え、中国側の積極的な「買収工作」も受けている。中国政府や国有企業は欧州の安全保障専門家や政府関係者に資金を出して北京での国際シンポジウムに招待する。ベルギーやフランスなどの有力シンクタンクには資金支援したり、出資している。１９８０年代後半からのバブル期の日本は、米国との通商摩擦に直面したが、日本企業はニューヨークを象徴するロックフェラービルやハリウッドの大手映画会社を買収するなど、米国民の警戒心をあおった。中国も国営石油会社が米石油大手の「ユノカル」を買収しようとしたが、議会な
